高所作業時の事故を「ゼロ」に!
株式会社G-Place 設備資材事業グループの平野です。
弊社では現場での高所事故を防ぐべく、年間のべ50件以上の現場にお邪魔し高所安全対策のご提案をしています。
このコラムでは高所作業でよく利用する「足場の種類」についてお伝えし、安全対策を考えてみたいと思います。
ぜひご参考にしていただければと思います。
高所作業で事故を防ぐために重要な設備が「足場」です。
足場にはさまざまな種類があり、それぞれ適した現場や用途があります。
安全対策を徹底するためには、現場に合った足場を選ぶことが非常に重要です。
この記事では、足場の種類について詳しく解説し、特徴や用途、選び方のポイントをまとめました。
高所作業に携わるすべての方に、お読みいただければ幸いです。
足場の基本知識
高所作業を安全に進めるためには、足場の役割や基本的な知識を理解することが大切です。
まずは、足場の基本について学び、作業の安全性を確保するためのポイントを押さえましょう。
足場とは何か
足場とは主に高所で作業するために設ける「仮設の作業床」及び「支持する仮設物」を指します。
労働安全衛生規則では、以下のように定められています。
(作業床の設置等)
第五百十八条 事業者は、高さが二メートル以上の箇所(作業床の端、開口部等を除く。)で作業を行なう場合において墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、足場を組み立てる等の方法により作業床を設けなければならない。
足場の役割
足場には大きく二つの役割があります。
まず一つ目は、作業員の安全を守ることです。
もし高所での作業を足場を設置せずに行うと、転落や落下物による事故のリスクが大幅に高まるのは想像に難くありません。
二つ目は作業効率の向上です。
足場を使用することで、作業員は不安定な姿勢を避けながら作業に集中できます。
また、足場があることによって人や資材などの移動も効率的に行えます。
このように足場は、高所作業においてとても重要な役割を担っています。
足場の種類
一口に足場といってもさまざまな種類があります。
ここでは、主要な足場の種類と特徴について解説します。
単管足場
単管足場は、直径48.6mmの鋼管(単管パイプ)とクランプを使って組み立てる足場です。
シンプルな構造でコストパフォーマンスが高く、環境に優しい足場と言えるでしょう。
単管足場は、主に狭い場所や小規模な工事現場で利用されます。
ただし、他の足場タイプと比べて安全性や耐久性が劣るという問題があります。
くさび式足場(ビケ足場)
くさび式足場(ビケ足場)は、建設現場でよく使用される足場です。
一定間隔に緊結部を備えた鋼管(支柱)に、手摺や筋交等の左右にある「くさび」部分を、支柱の緊結部である「コマ(ポケット)」にハンマーで打ち込んで組み立てます。
主に低層から中層建物の建築工事や改修工事で用いられ、組み立てや解体が簡単で耐久性が高いのが特徴です。
ただし、組立時にハンマーで叩いて固定するので騒音が問題になることがあります。
枠組み足場(ビティ足場)
枠組み足場は、鋼管を門型に溶接した建枠を中心にジャッキベースや筋交、鋼製布板などで構成された最も広く普及している足場です。
高強度のフレームを組み合わせるため耐久性が高く、大規模な工事でも広く使用されています。
大型の足場を組み立てる場合、クレーン車が作業できる広さを確保する必要があります。
吊り足場
吊り足場は、上部から吊り下げて設置する構造の足場です。
吊りチェーンやパイプ、金具、作業床などを用いて上から吊り下げる形で設置されます。
地面に設置するスペースがない場所や、高所での特殊な作業に適しています。
吊り足場には「吊り枠足場」と「吊り棚足場」の2種類があります。
吊り枠足場は、既製の足場枠を鉄骨梁などに直接吊り下げる方式です。
地上であらかじめ組み立てた後、所定の位置にセットします。
吊り棚足場は、足場用鋼管や角形鋼管を井桁状に組み、吊りチェーンで上部から吊り下げた部分に足場板を架けて作業床とする方式です。
吊り足場は、空中で作業を行うため落下のリスクが高く、特に高度な安全管理が求められる足場です。
移動式足場(ローリングタワー)
移動式足場は、キャスター(脚輪)付きで移動ができる足場です。
短期間で終わる設備作業や工場、移動を伴う現場で活躍します。
手すり、昇降用のはしごなどの防護設備が備わっており、高さを調整できる昇降式のものもあります。
作業時には必ず脚輪のブレーキをかけ、移動時は床の凹凸に注意して転倒リスクに気をつけなければなりません。
まとめ
足場は、高所作業者の命を守るために欠かせない設備です。
作業内容や設置場所に応じて、適切な足場の選択が重要になります。
さらに、墜落制止用器具の着用や高所作業のルールを遵守することで安全性を高められます。
安全第一を徹底しつつ、最新の安全基準や情報を積極的に取り入れ、現場の安全性向上に努めましょう。
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